住宅ローンが完済するときに自分が何歳になっているのかというのはとても重要です。理想としては、定年退職以降にはローンが残らないようにしたいところです。

最近では、60歳を超えても働く人は増えてきていますが、一般的に収入は大きく減少することになりますから、現在と同じレベルでのローン負担は困難になると考えておくのが無難です。

なお、賃金体系の変化によっては退職金もどうなっていくのかわかりませんから、退職金をあてにした返済計画というのも避けたいところです。

子供の教育費については、以下のように、現在、子供の教育費が重い負担となっているケースと、そうでないケースに分けて考えるとよいと思います。

■現在、子供の教育費が重い負担となっているケース
現在、子供の教育費が重い負担となっているケースでは、長期の元利均等返済にして毎月の返済額を少なくしておき、家計に余裕がでてきたら返済期間短縮の条件変更をして、返済額を増額することが考えられます。

■現在、子供がいない共働きの夫婦や、子供が小さいため教育費がかからないケース
現在、子供がいない共働きの夫婦や、子供が小さいため教育費がそれほどかからないケースでは、当初の返済額を多くするような返済プランが考えられます。

たとえば、借入額の何割かを出産時期や子供の成長を考えて返済期間を短く設定し、早期に返済してしまう方法です。これなら、後の返済負担がかなり軽くなります。

民間融資の場合なら10年未満の返済期間もできますので検討してみるとよいでしょう。

また、フラット35でしたら条件変更が可能ですから、当初の返済期間を短くし毎月返済額を多くしておき、途中から期間を延長するなどの条件変更を行って返済額を減額する方法もあります。